車の維持費を計算してみよう！高く感じる項目や安く抑えるポイント

車は購入後にも、さまざまな費用がかかり、家計を圧迫することがあります。自動車税や自動車重量税などの税金、自賠責保険や任意保険の保険料など、維持費の内訳をシミュレーションすることが大切です。

 

この記事では、車の維持費について5つの項目に分け、それぞれの詳細を解説します。購入を検討している場合、維持費をシミュレーションするための参考になるでしょう。維持費を安く抑えるためのポイントについても紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

 

※目次※

1.車の維持費の目安を計算してみよう

2.車の維持費の内訳：1.税金

3.車の維持費の内訳：2.保険代

4.車の維持費の内訳：3.整備費、メンテナンス費用

5.車の維持費の内訳：4.車の利用にかかる費用

6.車の維持費の内訳：5.状況によりかかる費用

7.計算した車の維持費の中でも高く感じやすい費用とは？

8.車にかかる費用や維持費を安く抑えるポイント

9.車の維持費が抑えられるボディタイプをチェックする

10.車を購入するときにかかる費用も考慮しておこう

11.まとめ

12.よくある質問

 

 

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車の初期費用の目安を計算してみよう

車にはどの程度の維持費がかかるのか、購入する前に把握しておきたいものです。ここでは、軽自動車・コンパクトカー・ミニバンの3つのジャンルにおける維持費をシミュレーションします。大まかな目安が把握できるでしょう。

 

月にかかる維持費のシミュレーション

ここでは、維持費における基本的な項目と、それぞれの月平均金額を表にしています。税金や保険料、燃料代や駐車場代金などが主な項目です。軽自動車・コンパクトカー・ミニバンを例にシミュレーションします。

 

ただし、このシミュレーションはあくまでも目安であり、車種や走行距離、お住まいの地域などによって変動する点に注意しましょう。

（2025年3月現在）

 

※自動車税は、軽自動車が1万800円、コンパクトカーは3万500円、ミニバンは3万6,000円として計算

※自動車重量税は、軽自動車が5,000円、コンパクトカーは1万6,400円、ミニバンは3万2,800円で計算

※自賠責保険料は、軽自動車が1万7,540円、普通車は1万7,650円で計算

※任意保険料は、平均相場から算出

※駐車場の代金は、7,000円として計算

※燃料代は、年間走行距離1万km、ガソリン価格177円として算出

※燃料代は、軽自動車の燃費を22km/L、コンパクトカーが19km/L、ミニバンは16km/Lとして算出

※車検の基本料金は、軽自動車3万円、コンパクトカー4万円、ミニバン6万円として算出

 

年間にかかる維持費のシミュレーション

年間の維持費については、上記の月々の合計を12か月分にして算出してみます。この場合、軽自動車は約25万968円、コンパクトカーは約29万9,484円、そしてミニバンは35万8,188円です。車のサイズが大きくなるほど、維持費が高くなる傾向にあります。

 

ただし、自動車には固定でかかる費用以外にも、メンテナンス費や修理代がかかります。例えばエンジンオイルやバッテリー、タイヤなどの消耗品の交換費用や、オルタネーターやラジエーターなどの修理費用です。これらの金額は、車種や走行距離、車の状態によって大きく異なるので、シミュレーションは困難といえるでしょう。

 

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車の維持費の内訳：1.税金

自動車を維持する上で、大きな負担といえるのが自動車税種別割や自動車重量税です。自動車税種別割は毎年課税される他、自動車重量税は車検ごとに支払わなければなりません。ここでは、それぞれの具体的な税額や、制度の特徴について解説します。

 

自動車税（軽自動車税）種別割

普通自動車を所有していれば「自動車税種別割」、軽自動車を所有していれば「軽自動車種別割」を支払う必要があります。具体的な金額は、車の排気量で決められます。

 

0.5L刻みで金額が設定され、普通自動車の場合は、3万円から11万円程度、軽自動車の場合は細かい設定はなく、一律で1万800円です。以下が、乗用車の排気量別の自動車税になります。

 （2025年3月現在）

 

いわゆる自動車税は、4月1日時点で自動車の所有者もしくは使用者に対して課税される税金です。自動車を全く使用していなくても、登録されているだけで課税されます。

 

自動車税には、グリーン化特例という制度が設けられていますが、基本的に軽減措置を受けられるのは営業乗用車です。一般的な自家用車の場合、グリーン化特例による軽減の対象になるのは電気自動車や燃料電池自動車、天然ガス車、プラグインハイブリッド車です。ガソリン車やディーゼル車、ハイブリッド車は軽減されない点に注意しましょう。

 

グリーン化特例では、税金が軽くなるだけではありません。ガソリン車の場合、新規登録から13年で税額が増額されます。増額の割合は、普通自動車で15％程度、軽自動車は20％程度です。

 

自動車重量税

「自動車重量税」は車の重量に対して支払う税金です。支払いのタイミングは車の新規登録時か車検時です。次回の車検時までの期間分まとめて納める仕組みになっているため、新車の場合は3年分、また車検の場合は2年分もしくは1年分を一括で納税することになります。

 

この自動車重量税は、車の重さに対して0.5トン刻みで金額が決定し、エコカー免税や本則税率による減税、車の使用年数による減税などの措置があります。本則税率適用の場合、軽自動車で年間5,000円程度、大型自動車であれば1万5,000円から2万5,000円程度です。

 

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車の維持費の内訳：2.保険代

車の維持費の中でも、特に大きな割合を占めるのが保険代です。自動車保険は大きく分けて2つの種類があります。車に乗る人が全員加入する「自賠責保険（強制保険）」と、それぞれの裁量で加入する「任意保険」です。

 

どちらも保険の料金や範囲、補償内容が異なっています。車を利用していると、交通事故をはじめとしたさまざまなトラブルが発生するため、慎重に検討していく必要がある維持費です。

 

自賠責保険料

「自賠責保険」は「強制保険」と呼ばれることもあり、公道を走る全ての車が加入しなければならない保険です。車はもちろん、バイクの場合も強制加入です。無加入で公道を走ることは法律違反になります。

 

自賠責保険の保険料は一律で設定されており、車検のタイミングで納税します。自家用乗用車の場合、新車なら3年、以降は2年ごとにまとめて納めるということです。

 

また、自賠責保険の保険期間は、車検証の有効期間よりも長く設定する必要があるため、新規登録する場合は37か月分支払うのが一般的です。車検では、車検証の有効期間切れなどがない限り、24か月で更新していきます。具体的な保険料については以下をご覧ください。

 

●自家用乗用車の保険料（本土の場合）

24か月：1万7,650円

37か月：2万4,190円

 （2025年3月現在）

 

●軽自動車の保険料（本土の場合）

24か月：1万7,540円

37か月：2万4,010円

 （2025年3月現在）

 

この自賠責保険（強制保険）は、交通事故が発生した際の対人補償に対応しています。ただし、保険金や賠償金には上限が決められているため、大きな事故の際にはカバーしきれない可能性があります。そのため、後述する任意保険に加入し、より充実した補償を確保しておく人が多いのです。

 

任意保険料

「任意保険」は、その名前の通り加入は義務ではありません。それぞれが任意で加入する自動車保険です。しかし、現状は多くの車所有者が加入を推奨されています。前述した通り、自賠責保険ではカバーしきれない交通事故に発展した場合、任意保険が保険金や賠償金の支払いを補償してくれるからです。また、対人事故だけではなく、対物や自分の車両補償も行えるという特徴もあります。

 

任意保険の補償内容と保険料は、保険会社や保険商品によって大きく異なるものです。一般的には、補償内容が手厚いほど、保険料も高くなります。また、個人の審査結果によっても保険料は変わります。以下は、任意保険代が高くなりやすい条件の一例です。

 

・過去に任意保険で補償を受けている

・運転免許に事故や違反の履歴がある

・補償範囲が広い（保険対象のドライバーに初心者を含むなど）

・事故の多い車種に乗っている（スポーツカー、人気車種、高級車種など）

・走行距離が前年より増加している

・補償オプションを付けている

・補償金額が大きい

・車の使用目的（業務>通勤・通学>レジャー）など

 

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車の維持費の内訳：3.整備費、メンテナンス費用

安全な状態で車を走行させるためには、定期的なメンテナンスが欠かせません。車検はその代表的な例です。そして「車検」には、毎回まとまった金額が必要になります。

 

また、車検時以外にも車の各パーツを点検し、適宜整備をする必要があります。「修理代」「タイヤ代」「オイル・エレメント費用」は、車の維持費でも欠かせない存在です。

 

車検費用

「車検」の正式名称は「自動車検査登録制度」です。新車を購入したら3年後、以降は2年ごとに専門家の検査を受け、必要なメンテナンスを施さなければなりません。車検は法律で定められた義務であり、決して任意の安全検査ではありません。車検費用は、主に2つの項目に分類できます。

 

法定費用：自賠責保険料、自動車重量税、自動車検査料、印紙代など

変動費用：ブレーキパッド交換、オイル交換、バッテリー交換、ワイパーゴム交換など

 

車検全体で発生する費用は、車種や排気量、車のコンディションによって変わってきます。また、車検を受ける業者によっても金額に差があります。以下は、主な車検先です。

 

・ディーラー

・車検専門業者

・ガソリンスタンド

・民間整備工場・修理工場

・カー用品店

 

タイヤ代

車を走行させていれば、タイヤは少しずつ劣化して行きます。タイヤがすり減ったまま走っていると、スリップ事故などの危険もあるため、定期的な交換が必要です。消耗品費用だと捉えます。車の利用頻度やタイヤの質にもよりますが、日常使いをしている人で5年に1回はタイヤ交換を検討するとよいでしょう。

 

タイヤの具体的な料金は、種類や購入先によって異なります。ディーラー販売の純正タイヤは、金額が高い分、車との相性が良く長持ちもしやすい傾向です。ガソリンスタンドやカー用品店のタイヤは、安価で手に取りやすい分、車種に特化したものではないため、マッチング性の低さや耐久年数などの弱点があります。

 

修理費用

日々車を走らせていれば、経年により何かしらの故障が発生することがあります。車の維持費において、修理費用はときに大きな割合を占めるでしょう。

 

交通事故を起こしていなくても、バックミラーやエアコン、パワーウィンドウなどは日常的に動かすため、修理の頻度も上がりやすい傾向です。修理費用はパーツと程度によって大きく変わります。

 

オイル・エレメント費用

車をスムーズに走らせるためのオイルと、オイル汚れをろ過するエレメント（オイルフィルター）も、適宜交換が必要です。1年サイクルでの交換か、1万km走行での交換が目安とされていますが、車検やメンテナンス時にまとめて交換する人も多くなっています。

 

オイル費用やエレメント費用自体は、車の維持費全体でみるとあまり大きな割合ではありません。数千円で済むケースがほとんどです。ただし、オイルの種類や銘柄によっては、価格が上がることもあります。

 

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車の維持費の内訳：4.車の利用にかかる費用

実際に車を走らせるためには、さまざまな費用が必要です。どこに行くにしても「ガソリン代」が発生し、高速道路を利用して遠出をする際は「高速料金」を払うこともあるでしょう。

 

また、車を所有するすると、駐車しておくスペースが必要です。自宅に駐車スペースがなければ、駐車場を別途確保するための「駐車場料金」がかかります。具体的な運転費用や利用費用の仕訳を紹介しましょう。

 

ガソリン代

業務、通学・通勤、レジャー、送迎に至るまで、どのようなシーンでも必要なのがガソリン代です。日常的に発生する費用で、維持費の中でも割合が高くなりやすいといえるでしょう。

 

ガソリン代の具体的な金額は、車種や走行距離、その時々のガソリン代相場によって変わります。特に、ガソリン産出国や円高・円安の状況による変動は大きいでしょう。

 

高速料金

旅行やレジャーの際はもちろん、長距離通勤をする人は日常的に高速料金を支払うこともあるでしょう。スピーディな走行が可能な一方で、通常道路にはない費用がかさみます。

 

高速道路だけではなく、各種有料道路（東京湾アクアラインや京葉道路など）を使用しても、利用料金の支払いが発生します。高速料金は、以下のいずれかの方法で決定されます。

 

・均一料金制：利用距離に関わらず一定の料金で利用可能

・対距離料金制：走行距離と車種によって金額が変動する

 

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車の維持費の内訳：5.状況によりかかる費用

上記で解説した費用以外に、状況によって発生する費用があります。例えば、ローンを利用して車を購入する場合にはローン返済費が必要です。また、アパートやマンションなどに住んでいる人は、別途駐車場料金がかかる場合もあります。ここでは、ローンの返済費や駐車場料金について解説します。

 

ローンの返済費

ローンで車を購入する場合は、維持費にローンの返済費を加える必要があります。ローンの借入期間や金利によって総返済額は異なるので、事前にしっかりと返済プランを立てておきましょう。以下では、150万円を金利2％で借り入れることを想定し、借入期間ごとに毎月どれくらいの返済額になるかをシミュレーションしています。

 

駐車場料金

所有している車を駐車しておくスペースを確保するためには、駐車場料金が必要です。車1台当たりの駐車場料金は、全国平均で月8,000円程度です。ただし、土地代が高いエリアほど、駐車場料金は高い傾向にあります。大型車両になるほど、料金はさらに高くなるでしょう。

 

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計算した車の維持費の中でも高く感じやすい費用とは？

一般社団法人日本自動車工業会では、市場動向調査を実施しています。その中の「2023年度乗用車市場動向調査」によると、車検費用やガソリン代への負担感が以前よりも増しているとのことです。ここでは、一部抜粋してその内容を紹介します。

（参考： 『2023年度乗用車市場動向調査について｜一般社団法人日本自動車工業会』）

 

車検費用が負担に感じやすい

2023年度の調査では、回答者の約8割が維持費の中で車検代を負担と感じていました。車検では、業者に依頼した際に発生する基本料金や整備費用の他に、自動車重量税と自賠責保険料が徴収されます。まとまった金額が必要なため、負担が大きいと感じるのでしょう。

 

また、車の保有を減らす理由としては、25％の方が車検費用の負担を挙げています。また、車を保有しないと考えている方に関して、車検費用を理由にしているのは24％です。

 

ガソリン代が負担に感じやすくなっている

ガソリン代を負担と感じている方も多くいます。調査では、ガソリン代と駐車場代を併せた回答となっている点が特徴です。2023年度については、2年前と比較して乗用車やバンを減らした理由に20％の方が「ガソリン代や駐車場代が負担」と回答しています。

 

非保有に関しては、全体で30％方が同じ理由を挙げており、特に首都圏は39％と割合が高めです。

 

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車にかかる費用や維持費を安く抑えるポイント

車は購入だけでなく所有したり使用したりしている間に費用がかかります。これらの支払いを避けることはできませんが、少しでも金額を抑えたいと思う方は多いのではないでしょうか。ここでは車の購入時や購入後の費用を抑えるための方法を紹介します。

 

エコカーを購入する

購入時の費用を抑える方法のひとつがエコカーの購入です。エコカーとは燃費が良い、排ガスが出ないなど環境性能が高い車のことで、電気自動車やハイブリッド車などが代表的です。これらの車は車両価格が高い傾向ですが、ガソリン車の中でも一定の条件を満たせばエコカー減税の対象となり、費用を抑えられます。

 

エコカーは燃費が良いため、燃料代を抑えられます。購入後の維持費を抑える効果も期待できるでしょう。

 

任意保険の見直しをする

万が一に備えて任意保険を契約することは大切ですが、その内容を見直すことでも費用を抑えられます。保険料は補償範囲によって変動するため、必要以上の内容になっていないか確認しましょう。また、家族限定など運転者の条件を設定することで保険料を節約できます。

 

その一方で、補償内容を減らしすぎると、いざというときに十分な補償を受けられなくなる可能性もあります。自分にとってどこまでの補償が必要かをよく考えて見直しましょう。

 

メンテンナンスの依頼先を変更する

定期的な点検や車検などのメンテナンスでも依頼先によって費用を抑えられる可能性はあります。これまでディーラーに依頼していたならば、ガソリンスタンドやカー用品店などのショップも検討してみましょう。ディーラーよりも費用が20%~30%安くなるといわれています。

 

ディーラーと違い店舗によって品質が異なることもあるので注意は必要ですが、信頼できる店舗が見つかれば、納得できる内容の整備を受けつつ費用を抑えられます。

 

安い駐車場を探す

一軒家で、自宅に十分な駐車スペースがある場合は駐車場の負担はほとんどないでしょう。一方で、賃貸住宅や一軒家でも駐車スペースがない場合、駐車場の料金が維持費のおいて大きな割合を占めるケースがあります。

 

駐車場代が負担と感じる場合は、安い駐車場をWebサイトなどで探してみましょう。近場で見つかるかもしれません。すでに契約されている場合でも、定期的に再検索して、空き状況をチェックしてみてください。安い駐車場を契約できれば、維持費を大きく下げられるでしょう。

 

一括払いや低金利ローンを利用する

車の購入費用の支払方法としては、現金一括が金利などを支払う必要がないため、トータルでの支払金額を抑えられます。一括での支払が難しい場合はローンを利用することになりますが、金利が低ければそれだけ支払う金額も安くなります。

 

ディーラーのローンよりも銀行や信用金庫などのローンは金利が低くなります。ディーラーと比べて審査が厳しい傾向にありますが、購入を急いでいない場合はディーラーに依頼する前に一度審査を依頼するというのもよいでしょう。

 

安いガソリンスタンドを利用する

車を毎日のように使用する方や、長距離移動することが多い方は、燃料代が大きな負担となります。この場合、生活圏内のガソリンスタンドをいくつかチェックし、安い価格設定のお店がないか探してみてはいかがでしょうか。

 

価格設定だけでなく、割引に関しても確認することをおすすめします。ポイントカードを持っている場合や会員なった場合など、大幅な値引きを受けられるケースがあるためです。プリペイドカードやクレジットカードで支払うと、安くなる場合もあります。

 

エコドライブを意識する

ガソリンや軽油の価格も重要ですが、燃料消費を抑えることも維持費を軽減する上で重要なポイントです。発進時や加速時は、アクセル操作を緩やかに行うか、エコモードで走行すると燃費が良くなるでしょう。十分な車間距離を取ることも、加減速の頻度を減らすために有効です。

 

また、前方の状況を予測して減速時はアクセルペダルを早めに離すこともエコドライブのポイントです。エンジンブレーキによる燃料カットや、ハイブリッド車の場合は回生ブレーキを活用でき、燃料の節約につながります。

 

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※価格は支払総額

車の維持費が抑えられるボディタイプをチェックする

維持費に負担を感じているユーザーが増加傾向にあるため、維持費を抑えやすい車種に乗り換えるユーザーも増えています。では、具体的にどのような車種に乗り換えれば、維持費を抑えられるのでしょうか。ここでは、車の維持費の計算が安くなりやすいボディタイプを紹介します。

 

維持費を安く抑えるなら軽自動車

車のボディタイプの中でも、維持費が安いのは軽自動車です。コンパクトカー（1.5L）やミニバン（2.5L）と比較して6万4,000円~13万4,000円前後、年間維持費が安くなります。ガソリン代や駐車場料金は使用頻度や地域によって異なりますが、税金などの固定費は大きく抑えられるでしょう。

 

ただ、軽自動車への乗り換えに対して、走行性能への不安を感じているユーザーも少なくありません。しかし、軽自動車にはターボ付きのグレードも多いため、それらを選べばストレスなく走行できます。

 

維持費がそこそこのコンパクトカー

小型自動車（コンパクトカー）も、維持費を抑えられるボディタイプです。軽自動車程ではないものの、普通自動車よりも維持費を安く抑えられます。サイズは軽自動車より大きいため、軽自動車よりも比較的安定した走りが可能です。

 

車種によっては7人乗りの設定もあり、ファミリー層でも十分活用できます。維持費を抑えつつ、乗車人数を確保したいユーザーにおすすめです。

 

余裕のある維持費を許容できるなら普通自動車

普通自動車は、ボディサイズが大きめで、2L以上のエンジンを搭載したタイプです。安定した走行ができるため、長距離でも快適に運転できます。荷物や乗員が多くても、ストレスなく走行できるのも特徴です。

 

同乗者も一人ひとりのスペースを十分に確保できるので、ファミリー層に人気があります。ただ、他のタイプよりも維持費がかかるのはデメリットといえるでしょう。性能面などを考慮して、許容範囲であれば普通自動車も選択肢に入れましょう。

 

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車を購入するときにかかる費用も考慮しておこう

車の維持費を把握しておくことも大切ですが、購入時にかかる費用についても内訳を押さえておくことが大切です。ここでは、購入予算の決め方や、本体代金・支払方法で異なる初期費用について解説します。車の購入を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

 

車の購入費用

まず車自体の費用についてです。この金額をもとに決まってくる諸費用もあるので、じっくりと考えましょう。基本的には軽自動車は安く、車体が大きくなるに従って金額は高くなります。また、以前はセダンが基本だったボディタイプもミニバンやSUVなど種類が増え、これらは価格が高い傾向にあります。

 

維持費のことも考えると、車自体の費用は年収の50%までが目安と考えておくとよいでしょう。また、予算の範囲内で希望する車がない場合は中古車の購入も検討しましょう。年式が古かったり走行距離が多かったりすると、修理やメンテナンスで余計に費用がかかる可能性があるので、価格とのバランスを考える必要があります。

 

車本体以外にかかる初期費用

車は本体の価格だけでは購入はできません。まずオプションパーツを含めた車両価格にかかる消費税、自動車税または軽自動車税、自動車取得税に代わって導入された環境性能割、購入した車両の重量に応じて金額が決まる自動車重量税、自賠責保険料、自動車リサイクル料といった法定費用があります。

 

法定費用以外では、ナンバープレート取得に必要な登録料（1万円~3万円、希望ナンバーの場合はさらに5,000円程度追加）、車庫証明費用や検査登録手続き費用（それぞれ3000円~1万円）、納車費用（ディーラーによって異なりますが1万円程度）があります。

 

支払方法で異なる初期費用

車の購入費用を支払う方法で初期費用は変わってきます。一括払いの場合は、車両の費用だけでなく税金や諸費用も合わせて支払うため、高額になるでしょう。

 

ローンでの支払いの場合は契約によって異なりますが、ローンの対象は消費税を含めた車両の費用のみで、税金や諸費用が初期費用になるのが一般的です。初期費用もローンに含める場合は最初の支払いがほとんどなくなります。

 

カーリースの場合は車両の費用だけでなく税金や諸費用なども合わせて毎月のリース料に含まれるため、基本的には初期費用は不要です。

 

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まとめ

車の維持費は、車種や用途などで大きく変動します。どの程度の費用がかかるのか、車を購入する前にシミュレーションしておくことが大切です。維持費が高額だと、せっかく購入した車を手放すことにもつながりかねません。

 

代表的な維持費には、自動車税などの税金や保険料、メンテナンス費用などがあります。ガソリン代や駐車場代も、大きな割合を占める維持費です。正確に算出するのは難しいかもしれませんが、大まかにでも把握しておくことをおすすめします。

 

▼ライタープロフィール

小波津健吾
高山自動車短期大学を卒業とともに国家2級整備士資格を取得。その後、整備士として実務経験を積み重ね自動車検査員資格を取り、民間工場で検査員として従事した経歴を持つ。現在はメカニックや検査員の知識と経験を活かし、主に車系のメディアで執筆している。

 

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よくある質問

 

Q．車にはどのような維持費が発生する？

Ａ．車の維持費には、税金（自動車税、自動車重量税）、保険料（自賠責保険料、任意保険料）、メンテナンス費（点検整備代、タイヤ代、修理費、オイル代、エレメント代など）、ランニングコスト（ガソリン代、高速料金、駐車場代など）といったものがあります。車種によって差があり、大型車よりも軽自動車のほうが安くなるのが一般的です。

 

Q．自動車税や重量税などの税金を安くする方法は？

Ａ．自動車税は排気量、自動車重量税は車両重量に応じて税金が決まります。そのため、軽自動車やコンパクトカーを選べば、税金を抑えることが可能です。また、環境性能に優れた車は、自動車税や自動車重量税が減税・免税される制度があります。所定の燃費基準を満たせば、車の購入時にかかる環境性能割も安くなるでしょう。

 

Q．車の維持費を抑えるためのコツは？

Ａ．維持費に占める割合が大きく、自分でもコントロールしやすいのはガソリン代です。これから車を買うなら、低燃費な車種を選ぶとよいでしょう。また、軽自動車は税金や保険料が割安で、普通車より2万円~3万円ほど安く済みます。負担が大きくなりがちな車検費用は、依頼先によって差があるため、賢く選びましょう。

 

Q．車検費用を安くする方法は？

Ａ．車検費用のうち、税金や保険料などの法定費用はどこでも一律ですが、点検・整備費用は業者によって幅があります。ディーラー車検は費用が高額になりがちなので、安く済ませたいなら外部の車検業者を選ぶのがおすすめです。また、車検時の部品交換・修理費用を抑えるために、販売店の充実した保証サービスを利用しましょう。

 

Q．古い車は買い替えたほうが維持費がよくなることはある？

Ａ．車の乗り換え予定のある方は、新しい環境性能の良い車に乗り換えることで、維持費を抑えられます。例えば、燃費向上によるガソリン代節約や減税制度が使えるなどのメリットも少なくありません。

 

また、新車新規登録時から、軽自動車を含むガソリン車で13年、ディーゼル車で11年が経過すると、自動車税が重課されます。重課される前も買い替えを検討するタイミングです。

 

※本記事に記載の自賠責保険料は、基準料率改訂等の理由により変更となる場合があります。最新の自賠責保険料率表は損害保険料料率算出機構のHPをご確認ください。

 

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気になる車種をチェック