車検費用を安く済ませたい！費用の内訳や相場と支払いの負担を減らす方法

車を所持していれば、新車の場合は3年、それ以降は2年ごとに車検を受けることになります。しかし車検にはまとまった費用が必要になるため「車検の時期が不安」「車検の費用について知りたい」方もいるのではないでしょうか。

この記事では、車検の費用を知りたい方に向けてネクステージが独自に行った車検についてのアンケート結果を交えながら、車検費用の目安や業者ごとの特徴を解説します。車検費用を安くする方法や、費用が高くなるケースなどもあわせて紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

・車検は新車の場合は3年、それ以降は2年ごとに受ける必要があり、車検切れで公道を走ると罰則が科せられる。

車を所有し乗る際に、車検は避けられないものです。一方で、1回の車検にかかる費用は決して安くはないため、少しでも車検費用を抑えたいと考えている方もいるのではないでしょうか。

車検では、車が保安基準を満たし安全に走行できるかどうかを点検、整備、検査という3つの工程を通してチェックされます。

車検基本料金は、車検業者が点検整備をするときにかかる費用です。作業内容や費用は業者ごとに異なります。車検基本料金は車検とは直接関わらないサービス料金が含まれる場合もあるでしょう。そのため、車検料金が高いと感じた場合はどのような修理が行われるのか、その修理が必要なのかどうかを確認することがおすすめです。

車検の時期は、自動車の種類によって異なります。「自家用乗用自動車」や「軽自動車」は、初回は新車登録時から3年後、以降2年ごとです。一方「貨物自動車（8トン未満）」の場合、新車登録から2年、以降毎年車検を受けなければなりません。

車検を受けるタイミングとしては、車検満了日の1か月前が目安です。指定工場であれば最大45日前から車検を受けることも可能なため、業者に相談してみましょう。

車検切れの車を所持すること自体は問題ありませんが、車検切れの車で公道を走ると道路運送車両法に基づき罰則が科せられます。無車検車走行の場合、違反点数6点に加えて、6か月以下の懲役又は30万円以下の罰金です。

自賠責保険の更新も怠っている場合は、さらに違反点数6点と、12か月以下の懲役又は50万円以下の罰金が科せられます。車検が切れている場合はたいてい自賠責保険も切れているため、重い罰則となることを覚えておきましょう。

車検ごとの法定費用の目安は以下のとおりです。同じ車種でもエコカーであるかどうか、保険期間の長さ、指定工場で車検を受けているかどうかなどによって法定費用は異なります。

自賠責保険料

自動車重量税

印紙代

このように、法定費用自体は定められていますが、条件によって費用の総額が変動するため注意しましょう。

車検を依頼できる主な業者はいくつかありますが、金額は統一されていません。ディーラー、中古車販売店、ガソリンスタンド、整備工場の費用相場は以下の通りです。

金額面を見ると、中古車販売店の利用が車検費用を抑えるうえでは効果的だといえるでしょう。

自動車重量税は車の重さに対してかかる税金です。新規登録または車検時に、車検証の有効期限分をまとめて支払います。普通自動車は車両重量が0.5tごとに税額が変わりますが、軽自動車は車両重量にかかわらず一定です。新規登録から13年、18年と経過することで税額が上がります。

エコカー減税の対象車の場合は性能に応じて優遇措置を受けられ、課税額が抑えられるでしょう。エコカー減税が受けられる場合は、性能に応じて25%~100%まで減税されます。減税が適用されない場合、重量税の額は普通車で8,200円~7万5,600円、軽自動車で6,000円~8,800円です。

自賠責保険は交通事故に遭った被害者の救済を目的とし、すべての自動車に加入が義務付けられている保険です。自賠責保険に加入していない車を公道で走行させた場合「1年以下の懲役または50万円以下の罰金」に処され、免許停止処分となります。

損害保険会社や代理店などで加入し、保険料はどの保険会社で入っても変わりません。ただし、車種と保険期間の長さによって保険料に違いが出てきます。普通車の場合で5,810円~3万170円、軽自動車の場合で5,790円~2万9,550円です。

整備料金とは法定24か月点検の整備にかかる費用です。車の故障を防ぎ、車の性能維持を目的に行われます。法定24か月点検は車検と同様に義務付けられており、車検と同時に行われることが一般的です。

部品交換などがあれば車検費用に含まれますが、直接的な車検費用ではありません。

相場は車種によっても異なりますが、ディーラーなら4万円~10万円程度、民間整備工場なら2万5,000円~8万円が相場です。

車検時の手数料とは「検査手数料」や「納車手数料」のことを表します。また、検査手数料とはユーザーに代わって車検をする人件費や書類作成費のことです。ディーラーなら1万円ほど、カー用品店などでは1万2,000円ほどかかります。カー用品店の場合は24か月点検、検査ライン使用料、事務手数料などが含まれる場合もあるため確認するとよいでしょう。

納車手数料は、販売店から整備工場まで移動させるための費用や、車内のクリーニング費用などを指します。5,000円~1万5,000円程度が相場です。

その他の費用として車検以外のサービス費用などもかかります。代表的なものは代車サービスです。車検業者によって代車の有無、費用の有無が異なるため、代車が必要な場合は事前に確認しておきましょう。

自宅まで車を引き取りに来てくれるサービスも具体例のひとつです。整備工場に車検をする場合は自分で車を持ち込みますが、その後の移動手段に困ることもあるでしょう。そのような場合に利用できるサービスです。その他費用は業者によって料金が変わるため、事前に確認しておきましょう。

トヨタや日産、ホンダなど、全国にはメーカーごとにディーラーの店舗があり、何といっても安心できることが一番のメリットです。車検のタイミングで店舗や担当者からハガキやDM、電話などが入ります。そのため、車検の手続きもスムーズです。

また、純正パーツを使用するなど、ディーラーならではのサービスも受けられます。ただし、他の車検業者と比べて費用が割高になる傾向があり、車検費用を少しでも抑えたいと考えている人には向いていません。

中古車販売店やカー用品店でも車検が受けられます。全国でチェーン展開している業者の場合であれば、比較的料金も安くなるでしょう。

車検と同時に傷やへこみといった修理や消耗品の交換など、車検以外の希望にも柔軟に対応してくれる業者もあります。

ネクステージでは、各運輸支局の許可を持つ自社の指定工場を完備し、国家資格を持った専任のスタッフが確かな品質の整備・点検をしています。車検の見積もりは無料、インターネットから24時間いつでも予約可能です。

最近では、国家整備士を配置した車検ができるガソリンスタンドも増えてきました。ガソリンスタンドで給油したついでに、車検の見積もり→予約→車検→引き取りといった流れのように、手軽に車検を受けられることが一番のメリットです。

しかし、すべてのガソリンスタンドが敷地内に指定整備工場を設けているわけではありません。その場で車検が受けられない場合は、そのガソリンスタンドが車検を行うわけではなく、提携先への依頼となります。そのため、整備能力が不透明で、どの程度信頼できるかは定かではありません。

整備工場で車検を受ける方法も選択肢です。整備工場にも「認定工場」と「指定工場」の2つに分けられます。

指定工場とは、一定の基準を満たし、地方運輸局長が指定自動車整備事業を行うことを認めた工場のことです。費用は高くなるものの、安心できるといったメリットがあります。指定工場で車検の手続きまで行え、時間がかからないことがメリットです。

認証工場とは、地方運輸局長の認証を受けた工場のことです。指定工場のようにその場で車検を行えないため時間がかかります。その代わりに、融通が利く、費用が安い場合があることが特徴です。

車検費用を安くする場合に効果的なのは、費用で業者を選ぶ方法です。車検代の内訳は法定費用、車検基本料、基本料金に分けられます。法定費用はどこに依頼しても変わりません。車検基本料、基本料金は車検業者の作業代金となり、自由に料金を設定することができます。

また、ネクステージのアンケート結果でも「価格・料金」に不安があると答えている方が半数もいるという結果が出ました。そのため、少しでも費用を安く抑えたいと考えているのであれば、複数の業者に見積もり依頼をして比較するとよいでしょう。

ユーザー車検とは、車の持ち主本人が車検の手続きを行うことです。車検にかかる費用が修理に必要な部品代と法廷費用のみで抑えられます。人件費等はかからないため、最も費用を抑えられる方法といえるでしょう。車検時に確認されることを確認し、適合しない部分を修理します。

しかし、この方法の場合は24か月点検のような細かい点検ができません。専門知識や道具が必要となり、個人では修理ができないものも含まれています。24か月点検を別途行う必要がある点には注意が必要です。

車検費用を抑える方法は、確認項目を減らすように業者に依頼することです。確認項目には「車検を通すために必要なもの」と「車の安全性に関わるもの」の2つに分けられ、車検には必要ない項目もあります。そのような項目を削除すれば費用は抑えられるでしょう。

ただし、車検はタイヤやオイル交換など、車の安全性に関わることを点検してもらうための大切な機会です。費用を安く抑えるために確認項目を減らすことで、後々車に重大なトラブルが起きる可能性を考慮しましょう。

「車検費用をなるべく安く抑えたい」と考えている方は多いでしょう。しかし車の種類によっては、車検費用が高くなるケースもあります。

古い車や走行距離が多い車は、税金や部品交換の関係上、通常より大きな費用がかかることが一般的です。この項目では、車検費用が高くなるケースや、輸入車の法定費用について解説します。

「年式が古い車」は、車検費用が高くなるケースのひとつです。登録から13年以上経った場合、法定費用である自動車税や自動車重量税が高くなり、車検費用の総額に上乗せされます。例えば軽自動車（エコカー以外）の場合、13年以内であれば6,600円です。しかし、13年経過すると8,200円になります。

また自動車重量税の場合、登録から18年経過するとさらに重課されるため注意が必要です。「基本的に古い車は車検費用が高くなる」と覚えておきましょう。

走行距離が多い車は、整備箇所が増えることが要因です。例えば走行距離が10万kmを超えてくると、交換しなければならない部品が増えてきます。古い部品があれば点検時に交換するため、走行距離が短い車に比べ車検費用は高額です。

しかし普段からこまめにメンテナンスをしておけば、車検時にまとめて整備する必要がありません。愛車に長く乗りたい場合は、普段からメンテナンスを実施し、できるだけ経年劣化や摩耗を防ぐことが大切です。

「輸入車は国産車より車検の法定費用が高くなる」といわれることもありますが、輸入車と国産車で法定費用に違いはありません。

ただし、経年劣化や摩耗により、部品を交換する場合は注意が必要です。輸入車の部品は、国内に在庫がないケースも多く、必要なものを輸入しなければならないことがあります。時間がかかるうえ、部品代も国産車より割高になるケースも少なくありません。

車検業者はたくさんあるため、どの業者を選べばよいか悩む方もいるのではないでしょうか。そのような場合でも、車検業者を選ぶときのチェックポイントを知っておけば、失敗しない業者選びができます。

この項目では、有資格者の技術スタッフや代車無料貸し出しサービスなど、車検費用以外で業者を選ぶときのチェックポイントを解説しますので参考にしてください。

車検業者を選ぶポイントは、有資格者の技術スタッフが点検するかどうかです。整備士の資格には、3級自動車整備士~1級自動車整備士、特殊整備士、自動車整備士などいくつかの資格があります。エンジンの種類などでも分類が分かれており、非常に幅広い資格です。

そのため車検業者を選ぶ際には、整備士などの有資格者が複数人在籍しており、どのような車種でも対応できる技術・知識を持っているところが望ましいでしょう。

車検時は、車を持っていない空白期間が発生します。通勤など日常的に車を利用している人にとっては、とても不便です。車検は内容にもよりますが、2日ほどかかる場合もあります。

「車検の期間中運転できる車が欲しい」ときに助かるのが、代車の無料貸し出しサービスです。なるべく代車の無料貸し出しサービスを実施している業者を選びましょう。ネクステージの車検では、代車の貸し出しサービスを行っていますので、ぜひお気軽にご相談ください。

車検を行う業者によっては、高額になりがちな車検費用の支払いをクレジットカードで支払えるケースもあります。クレジットカード払いであれば、車検の際に費用をまとめて用意する必要がありません。クレジットカードによっては、ポイントが付与されるケースもあるでしょう。

なお、ネクステージでもクレジットカードによる車検費用の支払いに対応しています。

クレジットカード払いのほか、ローンによる分割払いで車検費用を支払うことも可能です。こちらも、毎月一定金額をコツコツと支払っていけるため、一括払いに対応できない人に向いています。

なお、ネクステージでもローンの分割払いに対応しており、最大24回払いまで利用可能です。また、地域最安値に挑戦しているため、早期割引など各種割引をご用意しています。お得に車検を受けたい時はぜひご活用ください。

車検は登録時から3年後、以降2年ごとに受けなければなりません。車検が切れた状態で公道を走った場合は、道路運送車両法に基づき罰則が与えられるため、必ず車検を受けるようにしましょう。

車検費用を抑えるには、基本料金が安い業者を選ぶことがおすすめです。しかし、料金だけで判断しないようにしましょう。ネクステージ独自のアンケートでは、価格に次いでスタッフの対応を気にする方が多くいました。

そのため価格だけでなく、技術スタッフやサービスなど、安心して利用できる業者を選ぶようにしましょう。安くて信頼できる車検業者をお探しであれば、ネクステージの車検をぜひご利用ください。